文系・理系の壁を越えた大学の学びが仕事にも直結する：ウェルビーイング、DEIに力を入れる「東洋大学 総合情報学部・心理スポーツ情報専攻」はなぜ就職に強いのか　加藤千恵子教授に聞く

2025年度から、東洋大学・総合情報学部（総合情報学科）では、「メディア情報専攻」「心理・スポーツ情報専攻」「システム情報専攻」の3専攻を設置する。文理融合のカリキュラムで、文系・理系の枠にとらわれない総合的な知識とスキルを培いながら、それぞれの志向と興味関心に合わせた学びを深めることができる。また、各専攻では、それぞれの専門領域に加えて、AIやデータサイエンスの専門的なスキルの習得も可能となる。実践的な学びを組み合わせながら、ウェルビーイングの実現に向けたアプローチを身につけていく同学部には、多様な進路が開かれ、就職も強い。今回はその理由を探るべく、設置される3つの専攻、とくに新規性の高い分野である「心理・スポーツ情報専攻」に関する話題を中心に、総合情報学部 加藤千恵子教授（公認心理師）にインタビューを行なった。

 

 

 Q：総合情報学科 心理・スポーツ情報専攻で学べる領域をご紹介いただけますでしょうか。

 加藤：「心理・スポーツ情報専攻」の領域は、以下の4種類にわかれています。

 一つ目は、心理情報領域で、心理学を中心に学びます。心理学でいうカウンセリングや心理実験に加えて、ITカウンセリング・メンタルトレーニングなど、ITを駆使した心理学、ITとの融合領域を学びます。 

二つ目は、データサイエンス・AI領域。ここではAIやデータサイエンス加えて、認知心理学、心理統計学なども学びます。機械そのもの作るのではなく、頭（頭脳）を作るイメージです。データサイエンスに関連する資格としては、専門社会調査士が取得可能です。 

三つ目は、スポーツと心理学領域。スポーツ心理学では、スポーツトレーナーや心理系の資格を取って、進路・就職先としてはいわゆるスポーツ分野を目指すのですが、あわせてAI技術も学ぶことができます。 

四つ目は、スポーツ情報領域です。データの解析をして、アスリートにアドバイスする「スポーツデータアナリスト」を目指す、または「スポーツダイナミクス」といって、アスリートの体の動きを解析するような分野があるのですが、スポーツメーカーへの就職を目指す、または本人がプロになるなどの進路が考えられます。スポーツ分野ではありますが、必ずしも本人がアスリートである必要はなく、障がいをもっていても問題なく活躍できる分野です。 

なお、心理スポーツ情報専攻では、フィールドワークとインターンが充実しており、参加によって授業の単位も出ます。自らフィールドワークに行ったときのデータを使って解析を行うので、非常にわかりやすく学ぶことができます。有名選手へのインタビューなど、実地でインタビューの練習が可能です。また、企業でのインターンで、マーケティング調査の手法を実地で学ぶことができます。さらに、マーケティング調査に関する資格取得も目指せます。 

 心理学とスポーツ心理学に共通するのは、文系の文学部や社会学部で開講されているテーマや心理学を学ぶことができ、しかも、理系の学部にしか設置されていないような「情報」の知識やスキルも学ぶことができるというのが、本専攻の特徴になっています。

Q：どのような資格を取得することができますか？

 加藤：「スポーツデータアナリスト」と「スポーツダイナミクス」は、民間の“NSCA”（National Strength and Conditioning Association）というアメリカの資格です。また、これは、スポーツのトレーナーだけではなく、企業でも使える資格として通用します。総合情報学部は、NSCAジャパンの認定校に指定されています。 

NSCAの試験では、スポーツ現場やアスリートなどのトレーニング指導に関して問われますが、実技試験はありません。そして、日本だけでなく、アメリカでも通用します。総合情報学部はグローバルなレベルでの活動も考慮しており、外国人選手が入ってくることもあります。このような理由から、NSCAを選んでいますが、認定校になるためには、学部のカリキュラムもしっかりと対応しなければなりません。 

また、本専攻では、「社会調査士」の資格も得ることができます。そして、社会調査士だけでなく、「専門社会調査士」（社会調査士の上位資格）も大学院で取得可能です。社会調査士は、歴史のある資格で、将来データアナリストとして活躍する道も開けます。ぜひ、社会人の方にも本専攻に来ていただきたいですね。 

次に、就職先ですが、犯罪心理学を学ぶこともできるとあって、警察官になる学生もおりまして、公務員等も人気があります。あとは児童相談所、放課後等デイサービス（放デイ）、病院等、心理関係の専門職に就職する人もしかり。ほか、AI・データ活用が求められる職場、一般企業、スポーツ関連メーカー、スポーツ関連施設等も就職先となります。今後、生成AI（Chat GPT等）の関連の部門に就職する学生も出てくるでしょう。