脱属人化！組織で対応する大学国際化――目的の再定義から効果的な組織の設計・運営まで〈ゲスト：宮林 常崇〉
■３/５(水)開催 「第10回 KEI大学経営セミナー」のご案内【受付中】
河合塾グループ・KEIアドバンスは、大学・高校等の教職員の方を主な対象とした「KEI大学経営セミナー」第10回を開催する。
今回のテーマは、【脱属人化！組織で対応する大学国際化】。
ゲストには、東京都立大学理系管理課長（兼学務課長）の宮林 常崇 氏をお呼びする。宮林氏は昨年末、大学関係者向けテキスト『大学SD講座５ 大学教育の国際化』（玉川大学出版部）を著者兼編者として上梓した。また、大学教務実践研究会の事務局長として、「教務と国際の架け橋プロジェクト」を立ち上げた経歴を持つ。
大学は、さまざまな理由から国際化を求められるようになってきている。一方で、国際化を目指そうにも、あらゆる要因がこれを阻んでいるのもまた事実だ。
一口に国際化といっても、多様な目的や方法があり、担当者や部局により「国際化」でイメージするものが異なることも少なくない。これでは、学長や担当者がどれほど高邁な理想を掲げて国際化を進めようとしても、道は困難を極めるだろう。
今回のセミナーでは、東京都立大学理系管理課長（兼学務課長）の宮林常崇氏をゲストスピーカーに迎え、国際化の目的や方法の大学による違い、国際部門と教務をはじめとした他部門との協働、国際化に伴い発生する業務を担う組織や仕事の最適化といった、問題と認識されながらも、いままであまり議論されてこなかった大学国際化の課題とその対応について、一般的な大学の現状を踏まえてお話いただく予定だ。
「国際化をこれから進めようとしている」、「現状の国際化に問題がある」、「今後の新たな展開を考えている」など、さまざまな課題を解決するためのヒントを得られることが期待される。
参加費は無料。オンラインにて開催。
【第10回 KEIアドバンス・大学経営セミナー】
●テーマ：脱属人化！組織で対応する大学国際化――目的の再定義から効果的な組織の設計・運営まで
●ゲスト：宮林 常崇 氏（東京都立大学理系管理課長（学務課長兼務））
セミナーホスト：坂田 拡光（KEIアドバンス取締役）
司 会：原田広幸（KEIアドバンス）
●日 時：2025年３月５日（水）12：00～（最長13：30まで）
●場 所：オンライン（ZOOM）での開催となります（事前登録必須）
●対象者：おもに大学経営・教育・研究に関わる方、大学・高校教職員、自治体職員の方
●内 容：国際化の好事例を活かせない組織／大学組織の巻き込み方（国際化を切り口として）／大学の裁量を活かす（大学設置基準など）
★受講登録（申し込み）はこちらのリンクから（事前登録必須）
https://us06web.zoom.us/meeting/register/yuXV843xT7e6WmNzAjFHhA
【ゲストプロフィール】
宮林 常崇（みやばやし つねたか） 氏
東京都公立大学法人 東京都立大学理系管理課長（学務課長兼務）
民間企業を経て、公立大学法人首都大学東京（現 東京都公立大学法人）へ入職。
首都大学東京（現 東京都立大学）にて計画・評価業務や教育企画等に従事した後、文部科学省へ出向。
その後大学へ戻り、国際化推進本部担当係長、URA室長、企画広報課長、東京都立産業技術大学院大学管理課長等を経て、2023年４月から現職。
公立大学協会事務局参与、愛媛大学教育企画室プロジェクトフェロー、名古屋大学高等教育研究センター教務系SD研究会・大学教務実践研究会事務局長。
著書に『大学教育の国際化』（共編著）、『大学業務の実践方法』（共編著）、『大学の教務Q＆A第２版（共編著）』、『大学の組織と運営』（分担執筆）などがある。
現在、一般的な大学の国際化に役立つSDの開発を目的として、2021年に「教務と国際の架け橋プロジェクト」を 立ちあげ、全国各地の教職員とともに現場の課題解決のために活動している。
セミナーホスト：坂田 拡光（さかた ひろみつ）
株式会社KEIアドバンス 取締役 兼コンサルティング部長 兼国際事業企画統括 兼高等教育事業企画開発統括
兼Nippon Global Educationl and Assessment JV LLC 会長。
2014年 株式会社KEIアドバンス入社。教育事業戦略推進部長拝命。
2019年 QS社と日本でのローカルパートナー化に向けた交渉に従事、その後国内でQSローカルパートナーとして国内大学向けのサービス展開を推進。
2021年 JICA民間連携事業に応募し、日本の教育エコシステム輸出の最初の展開としてウズベキスタンにて数学テストの実証事業の責任者として従事。
2023年 JICA事業後、ウズベキスタンにKEIの子会社としてNippon Global Education and Assessment JV LLCの設立責任者、そしてCEO兼会長に就任。現地にて日本式教育の導入支援及び日本への留学支援サービスを展開
2024年 留学生事業部を立ち上げ、まずは日本へのインバウンドの短期・長期留学サービスを展開開始。
